不登校の中学生はフリースクール・教育支援センター・オンライン学習のどれがいい?違いと選び方を解説|慶應卒・英検1級塾長が解説

39〜58分

監修:慶英会 塾長(慶應義塾大学卒・英検1級)

「中学生が学校へ行けなくなったけれど、フリースクールと教育支援センターは何が違う?」「家から出るのが難しいならオンライン学習でも大丈夫?」「出席扱いや成績はどうなる?」と迷う保護者様は少なくありません。

結論から言えば、不登校の中学生に全員共通の「一番よい支援先」はありません。学校・教育委員会との連携を重視するなら教育支援センター、学校外の多様な活動や居場所を求めるならフリースクール、自宅から始めたいならオンライン学習が候補になります。

ただし、重要なのは施設名ではなく、本人が安心して利用できるか、学習を継続できるか、在籍校と連携できるかです。また、フリースクールやオンライン学習を利用しただけで、自動的に在籍校の「出席扱い」になるわけではありません。

この記事では、教育支援センター・フリースクール・オンライン学習の違い、出席扱い、成績評価、費用、学習内容、選び方まで整理します。

結論|最初から一つに決める必要はない

不登校支援では、

「学校へ戻るか」 「フリースクールへ行くか」

という二択だけで考える必要はありません。

現在は、

  • 在籍校
  • 校内教育支援センター
  • 教育支援センター
  • フリースクール
  • 自宅でのICT学習
  • オンライン学習
  • 教育相談
  • 必要に応じた福祉・医療等との連携

など複数の選択肢があります。

文部科学省のCOCOLOプランでも、不登校の児童生徒が学びたいと思ったときに、多様な学びの場につながれる環境を整えることが掲げられています。

したがって、

最初から「ここへ毎日通う」と決めるより、本人の現在の状態に合わせて使える選択肢を組み合わせる

という考え方が重要です。

最新データ|中学校の不登校生徒は21万人を超えている

文部科学省が公表した令和6年度の調査では、小・中学校の不登校児童生徒数は353,970人でした。

そのうち中学校は216,266人です。

中学生1,000人当たりでは67.9人となっています。

令和6年度の中学校の不登校生徒数は前年度216,112人から216,266人となり、大幅な増加ではないものの過去最多となりました。

つまり、不登校は一部の家庭だけに起こる極めて特殊な問題ではありません。

一方で、不登校の状況や必要な支援は一人ひとり大きく異なります。

だからこそ、

「不登校ならフリースクール」

と一律に決めるのではなく、本人に合う支援を選ぶ必要があります。

教育支援センターとは?

教育支援センターは、教育委員会等が設置する、不登校児童生徒への公的な支援機関です。

以前は「適応指導教室」と呼ばれていた地域もあります。

文部科学省は教育支援センターについて、不登校に関する相談活動に加え、

  • カウンセリング
  • 教科指導
  • 体験活動

などを行う場所として案内しています。

自治体によって、

  • 教育支援センター
  • 教育相談室
  • 適応指導教室
  • 学習支援教室

など名称が異なる場合があります。

教育支援センターの大きな特徴

教育支援センターの特徴は、

在籍校・教育委員会との連携を取りやすいこと

です。

学校とは別の場所に通いながら、

  • 学習
  • 相談
  • 少人数活動
  • 生活リズム
  • 学校との連携

を進めることができます。

また、公的な支援として運営されるため、文部科学省は教育支援センターを不登校児童生徒の無償の学習機会を確保する中核的な仕組みとして位置付けています。

ただし、利用条件や開室日、対象学年、利用方法は自治体によって異なります。

教育支援センターが向いている可能性が高い中学生

例えば、

  • 学校の教室には入りにくい
  • 学校以外の場所なら外出できる
  • 少人数なら過ごせる
  • 在籍校とのつながりを保ちたい
  • 公的な支援から試したい
  • 費用負担を抑えたい

場合です。

最初から民間サービスを探す前に、居住地域の教育委員会へ教育支援センターがあるか問い合わせる方法があります。

教育支援センターの注意点

全国で完全に同じサービスが提供されているわけではありません。

自治体ごとに、

  • 利用できる曜日
  • 時間
  • 対象
  • 学習内容
  • 送迎
  • 申込方法
  • 利用までの面談

などが異なります。

また、本人が集団活動そのものを負担に感じる時期には、通所が難しい場合もあります。

「公的だから必ず本人に合う」と考える必要はありません。

フリースクールとは?

フリースクールは、学校へ通うことが難しい子どもなどを対象に、民間団体・NPO・事業者等が運営する学校外の学びや居場所の一つです。

ただし、

「フリースクール」という名称に全国共通の一つのカリキュラムや運営方式があるわけではありません。

施設によって、

  • 教科学習中心
  • 居場所中心
  • 体験活動中心
  • 少人数交流
  • 個別学習
  • オンライン併用

など内容が大きく異なります。

したがって、フリースクールを選ぶときは、

「フリースクールだから安心」ではなく、その施設が何をしているかを見る

必要があります。

フリースクールが向いている可能性が高い中学生

例えば、

  • 学校とは別の居場所が欲しい
  • 自分のペースで通いたい
  • 学習以外の活動もしたい
  • 少人数の人間関係から始めたい
  • 学校と異なる環境の方が過ごしやすい
  • 本人に合う特色ある場所を選びたい

場合です。

教育支援センターより選択肢が多い地域もあります。

その一方で、料金・活動内容・職員体制は施設による差が大きいため、見学・体験が重要です。

フリースクールを選ぶときの8つの確認項目

1.何を目的としている施設か

学習中心なのか、居場所中心なのかを確認します。

2.対象年齢

小学生から高校生まで一緒なのか、中学生中心なのかを確認します。

3.1日の過ごし方

時間割があるのか、自由活動中心なのかを見ます。

4.学習支援

学校教科書に対応するのか、独自教材なのかを確認します。

5.在籍校との連携

学習状況や通所状況を学校へ報告できるか確認します。

6.費用

入会金・月額・教材・活動費・交通費まで確認します。

7.通所頻度

週1回から可能なのか、一定日数が必要なのかを見ます。

8.本人との相性

最も重要です。

見学だけで決めず、可能なら体験利用を検討します。

教育支援センターとフリースクールの最大の違い

大きな違いの一つは運営主体です。

教育支援センター

主に教育委員会等による公的支援。

フリースクール

民間団体・NPO・事業者等による多様な支援。

そのため、

教育支援センター →地域の制度に沿った学校連携を取りやすい

フリースクール →施設ごとに特色を選びやすい

という違いがあります。

どちらが上ということではありません。

オンライン学習はどんな選択肢?

本人が、

  • 家から出るのが難しい
  • 人が多い場所が負担
  • 学習だけは続けたい

場合、オンライン学習から始める方法があります。

オンラインには、

  • 映像授業
  • オンライン個別指導
  • オンラインフリースクール
  • 学習アプリ
  • 学校から提供されるICT教材

など複数の形があります。

重要なのは、

動画を見るだけなのか、先生との双方向指導があるのか

です。

オンライン学習が向いている可能性が高い中学生

例えば、

  • 現在は外出が難しい
  • 自宅なら学習できる
  • 対面より画面越しの方が話しやすい
  • 学校の勉強だけ遅らせたくない
  • 英語・数学など特定科目を補いたい

場合です。

自宅から始められるため、通所型サービスより心理的なハードルが低い生徒もいます。

オンライン学習の注意点

オンラインにも向き不向きがあります。

例えば、

  • 画面を開くだけで学習しない
  • 自宅では集中できない
  • 生活リズムがさらに崩れる
  • 他者との接点が極端に少なくなる

場合があります。

そのため、

オンライン学習 + 学校との定期的な面談

オンライン + 教育支援センター週1回

など、複数の支援を組み合わせることも考えられます。

フリースクールへ行けば出席扱いになる?

自動的にはなりません。

文部科学省は、義務教育段階の不登校児童生徒が学校外の公的機関や民間施設で相談・指導を受けた場合、一定の要件を満たせば、在籍校の校長が指導要録上「出席扱い」とすることができるとしています。

つまり、

「フリースクールへ行った」 = 「自動的に出席」

ではありません。

個々のケースについて学校側が判断します。

教育支援センターなら必ず出席扱い?

こちらも、施設へ通った事実だけで機械的に決まると考えない方がよいでしょう。

文部科学省の制度では、

  • 保護者と学校の連携
  • 支援内容
  • 学習・相談状況
  • 本人にとって適切な支援か

などを踏まえて判断されます。

利用開始前に、

「この教育支援センターへ通った日は、在籍校ではどのように扱われますか」

と学校へ確認してください。

自宅のオンライン学習は出席扱いになる?

一定の要件を満たせば可能です。

文部科学省は、不登校の児童生徒が自宅でICT等を活用して学習した場合について、一定条件のもとで校長が出席扱いとできる制度を示しています。

主な考え方には、

  • 保護者と学校の十分な連携
  • 対面指導が定期的・継続的に行われること
  • 本人の理解度に合わせた計画的な学習
  • 学校が学習状況を把握すること

などがあります。

したがって、

「オンライン教材を契約した」 = 「出席扱い」

ではありません。

出席扱いにしたいなら利用前に学校へ相談する

ここは非常に重要です。

サービスを数か月利用した後に、

「この期間を出席扱いにしてください」

と相談するより、

利用前に、

  1. この施設・サービスを検討している
  2. どんな学習を行う予定か
  3. 学習記録をどう提出できるか
  4. 学校とどの頻度で連携するか
  5. 出席扱いの可能性はあるか

を確認してください。

学校側が必要とする情報も把握できます。

不登校中の学習は成績評価される?

条件を満たせば、学校外で行った学習の成果を成績評価へ反映できる制度があります。

文部科学省は2024年8月の通知で、不登校児童生徒が欠席中に行った学習について、一定の要件を満たす場合に、その成果を学校の成績評価へ反映する考え方を明確化しました。

さらに2026年には、保護者向け・学校向けの出席扱い・成績評価に関するリーフレットも公表されています。

重要なのは、

家庭やフリースクールで勉強しただけで自動的に通知表へ反映されるわけではない

ということです。

学校が学習内容や状況を把握できる仕組みが重要です。

成績評価を考えるなら学習記録を残す

例えば、

  • 日付
  • 学習時間
  • 使用教材
  • 学習ページ
  • テスト結果
  • 提出物
  • 指導者からの報告

を残します。

オンライン学習サービスを利用する場合は、

学習履歴をPDF等で出せるか

も確認するとよいでしょう。

フリースクールなら、

学校へ学習状況の報告書を出せるか

を確認します。

「学校へ戻ること」だけを唯一の目標にしない

文部科学省は、不登校支援について、学校に登校するという結果だけを目標とするのではなく、児童生徒が自ら進路を主体的に捉え、社会的に自立することを目指す必要があるとしています。

そのため、

「いつ学校へ戻れるの?」

だけで支援先を選ぶ必要はありません。

今の本人に、

  • 安心できる場所
  • 学習できる環境
  • 人との接点
  • 将来へつながる活動

のどれが必要なのかを考えます。

本人がほとんど外出できない場合

最初から、

「毎日フリースクールへ通おう」

とする必要はありません。

例えば、

第1段階

自宅で生活を整える。

第2段階

オンラインで週1回学習する。

第3段階

学校の先生と短時間面談する。

第4段階

教育支援センターを見学する。

という進め方もあります。

一人ひとり状況が違うため、「毎日通うこと」から始める必要はありません。

家からは出られるが学校だけ難しい場合

この場合は通所型の選択肢を試しやすくなります。

例えば、

  • 教育支援センター
  • フリースクール
  • 校内教育支援センター
  • 放課後登校

などがあります。

「学校に行けない」 = 「すべての外出が難しい」

とは限りません。

本人が利用できる場所を探します。

学習の遅れが大きい場合

居場所として本人に合っていても、教科学習が少ない施設もあります。

その場合、

フリースクール + オンライン個別指導

教育支援センター + 家庭学習

と分ける方法があります。

一つの施設に、

居場所 学習 進路 人間関係 資格対策

をすべて求める必要はありません。

中1の場合|学校内容を完全に止めない

中1は英語・数学の基礎が始まる時期です。

学校へ通えない期間が長くても、

  • 英単語
  • 基本文法
  • 正負の数
  • 方程式

などを本人が取り組める範囲で続けると、再開時の負担を抑えやすくなります。

ただし、生活全体が不安定な時期に大量の課題を押しつける必要はありません。

中2の場合|中1内容の穴を確認する

中2で不登校期間が長くなった場合、

現在の中2範囲だけではなく、

「中1のどこまで理解できているか」

を確認します。

例えば、

現在の英語 不定詞が分からない

と思っていても、

実際には一般動詞・過去形まで戻る必要がある場合があります。

オンライン個別指導などを利用する場合も、学年だけではなく現在地から始めることが重要です。

中3の場合|高校進学を早めに確認する

中3では、

  • 学習の継続
  • 成績
  • 出席
  • 調査書
  • 高校入試
  • 進学先

が気になる時期です。

ただし、高校入試の扱いは都道府県・学校・選抜方式で異なります。

「不登校だから高校受験できない」

と一律には言えません。

中3では早めに、

  • 在籍中学校
  • 志望高校
  • 都道府県教育委員会

の最新情報を確認してください。

中高一貫校の場合は進級・内部進学条件を学校へ確認

私立・国立等の中高一貫校では、学校独自の、

  • 進級基準
  • 欠席
  • 成績
  • 内部進学

の取扱いがある場合があります。

全国一律のルールとは限りません。

そのため、

「フリースクールへ通えば内部進学も問題ない」

などと判断せず、在籍校へ直接確認してください。

支援先を決める前の7つの質問

1.本人は家から出られる?

難しいならオンラインからでも構いません。

2.本人は人との交流を望んでいる?

交流が負担なら少人数・個別から検討します。

3.学習を優先したい?

居場所中心の施設と学習中心の施設は分けて考えます。

4.在籍校との連携を重視する?

教育支援センター等が候補になります。

5.出席扱いを希望する?

事前に学校へ確認します。

6.費用をどこまで負担できる?

民間施設では料金差があります。

7.本人が「行ってみたい」と思える?

最終的には非常に重要な条件です。

見学時に保護者様が確認したい12項目

  1. どんな生徒が利用していますか
  2. 中学生は何人いますか
  3. 1日の流れはどうなっていますか
  4. 毎日通う必要がありますか
  5. 学習時間はどのくらいありますか
  6. 学校教材を使えますか
  7. 在籍校と連携できますか
  8. 通所記録を学校へ提出できますか
  9. 学習記録を発行できますか
  10. 費用総額はいくらですか
  11. 途中で利用頻度を変えられますか
  12. 本人が体験利用できますか

本人には何を聞けばよい?

見学後に、

「ここなら行ける?」

と迫るより、

  • どこがよかった?
  • 嫌だったところはあった?
  • 人数は多すぎなかった?
  • 先生とは話せそう?
  • また一度行ってみたい?

くらいから確認します。

利用するかどうかをその場で決めさせる必要はありません。

保護者様だけで先に見学する方法もある

本人が、

「見学にも行きたくない」

という場合があります。

その場合は、まず保護者様だけで情報収集しても構いません。

写真、活動内容、人数などを確認し、

本人が興味を持った場合に次の段階へ進みます。

「毎日通えるか」だけを合否基準にしない

週5日は無理でも、

週1日なら行ける

場合があります。

最初は、

2時間だけ 週1回だけ

でも構いません。

利用頻度を柔軟に変更できる施設か確認してください。

教育支援センター・フリースクール・オンラインは併用できる?

制度上・サービス上の条件を確認する必要はありますが、支援を一つだけに固定する必要はありません。

例えば、

月曜 教育支援センター 水曜 自宅学習 金曜 オンライン個別指導

という組み合わせも考えられます。

文部科学省も、複数の学校外機関等で学習している場合には、それぞれの学習状況を確認することが望ましいとしています。

学びの多様化学校という選択肢もある

地域によっては「学びの多様化学校」が選択肢になる場合もあります。

これは、不登校児童生徒の実態に配慮した特別の教育課程を編成できる学校です。

フリースクールとは制度上異なり、学校として設置されています。

利用可能な学校や対象地域は限られるため、文部科学省や自治体の最新情報を確認してください。

校内教育支援センターも確認する

学校の教室には入りづらくても、

学校内の別室なら行ける

という生徒もいます。

文部科学省はCOCOLOプランの中で、校内教育支援センターの設置促進も進めています。

学校によって名称・体制は異なるため、担任や学校へ、

「教室以外で過ごせる場所はありますか」

と確認してください。

支援先選びで避けたい5つの失敗

1.出席扱いになると思い込んで契約する

必ず在籍校へ確認します。

2.保護者様だけで決める

本人の負担感を確認します。

3.学習量だけで選ぶ

安心して利用できなければ継続できません。

4.居場所だけで選び、学習を完全に止める

本人が学べる状態なら、少量でも継続方法を考えます。

5.一つの場所にすべてを求める

居場所と学習指導を別サービスで補う方法もあります。

よくある質問

Q1.教育支援センターとフリースクールはどちらがよいですか?

どちらが一律に優れているわけではありません。公的支援や学校との連携を重視するなら教育支援センター、活動内容や通い方の多様性を重視するならフリースクールが候補です。

Q2.教育支援センターは無料ですか?

文部科学省は教育支援センターを無償の学習機会を確保する公的支援として位置付けています。ただし、利用時の実費等を含む詳細は自治体へ確認してください。

Q3.フリースクールは学校の出席になりますか?

自動的にはなりません。一定の要件を満たす場合、在籍校の校長が指導要録上出席扱いとすることができます。

Q4.オンライン学習でも出席扱いになりますか?

一定の要件を満たせば可能です。学校との連携、対面指導、計画的な学習、学習状況の把握などが求められます。契約前に在籍校へ相談してください。

Q5.不登校中の自宅学習は通知表に反映されますか?

条件を満たす場合、学校が欠席中の学習成果を成績評価へ反映できる仕組みがあります。ただし自動的に評価されるわけではありません。

Q6.フリースクールとオンライン学習は併用できますか?

可能な場合があります。各サービスの利用条件と、出席扱い・成績評価を希望する場合は在籍校との連携方法を確認してください。

Q7.本人がどこにも行きたがりません。

無理に通所先を決める必要はありません。保護者様だけで相談・見学し、オンラインや短時間の面談など本人が利用できるところから始める方法があります。

Q8.不登校でも高校進学できますか?

進学の選択肢はあります。ただし入試制度、調査書、出席等の扱いは地域・高校・選抜方式によって異なるため、最新の公式募集要項を確認してください。

まとめ|「どこへ通わせるか」より、今の本人に何が必要かで選ぶ

不登校の中学生にとって、

教育支援センター フリースクール オンライン学習

にはそれぞれ異なる役割があります。

教育支援センター

公的支援、学校・教育委員会との連携を重視したい場合。

フリースクール

学校とは異なる居場所や多様な活動を選びたい場合。

オンライン学習

現在は外出が難しく、自宅から学習を始めたい場合。

重要なのは、

  1. 本人が安心できるか
  2. 学習を継続できるか
  3. 学校と連携できるか
  4. 出席扱い・成績評価の条件を確認したか
  5. 費用・通所頻度を無理なく続けられるか

です。

そして、これらは一つだけを選ばなければならないものではありません。

本人の状態に合わせて、

自宅 オンライン 教育支援センター フリースクール 学校

の間を行き来しながら、利用できる学びを確保することもできます。

不登校支援で大切なのは、「学校へ戻す場所」を急いで決めることではなく、本人が今つながれる学びと支援を途切れさせないことです。

学習の遅れや進学も気になる場合は、不登校中の勉強を取り戻す方法、不登校からの高校受験の考え方を参照し、支援先の役割と学習計画を分けて検討してください。

参考にした主な公式情報

  • 文部科学省「不登校対策(COCOLOプラン等)について」

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1397802_00005.htm

  • 文部科学省「不登校児童生徒への支援の在り方について(通知)」

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155.htm

  • 文部科学省「義務教育段階の不登校児童生徒が学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けている場合の指導要録上の出欠の取扱いについて」

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155_00004.htm

  • 文部科学省「不登校児童生徒が自宅においてICT等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱いについて」

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155_00005.htm

  • 文部科学省「不登校児童生徒が欠席中に行った学習の成果に係る成績評価について」

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1422155_00002.htm

  • 文部科学省「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1302902.htm

  • こども家庭庁「こども家庭庁における不登校対策」

https://www.cfa.go.jp/policies/futoko-taisaku

  • こども家庭庁「地域における不登校のこどもへの切れ目ない支援事業」

https://www.cfa.go.jp/policies/futoko-taisaku/futoko-jigyo

情報確認日:2026年10月6日

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